国際水連が拒否
- 2021年04月05日
国際水連が４月から５月かけて行われる予定であった日本での五輪予選大会を中止することを決定しました。
予選が行われるはずだった水泳３大会とは、高飛び込み、アーティスティック・スイミング（ＡＳ：これまでのシンクロナイズド・スイミング）、オープン・ウォーター・スイミング（ＯＷＳ：川や湖、海又は水路などの自然の水域で行われる長距離水泳競技、１０ｋｍが正式競技）ですが、国際水連は、コロナ対策を重視する日本が入国後３日間の隔離措置を課すことや、ＯＷＳの開催地である福岡までのチャーター機の費用負担で協議が整わないことで、中止の判断をしたとのこと。
しかし、この夏の東京オリパラはＩＯＣを含めた５団体がコロナウィルスの感染が収束しないまま、国外の観客を入れないで開催することを一応決めています。
日刊ゲンダイによると、＜米国やイギリスを中心にとするスポーツ界は、「ワクチン・パスポート」で社会・経済の正常化の動きが始まっており、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は２日、ワクチン接種を完了した人について、「低リスクで旅行できる」と指針を改定した。＞と掲載されています。
一方、コロナ禍にあり、ワクチン接種が１％にも満たない日本では、３日間の隔離措置は日本政府が五輪関係者に課す一番緩い最低限の対策で、これに同意できなければ、日本は海外から流入する可能性のある新たなコロナウィルス感染者や変異株を水際で抑えることが出来ないという方針です。
今後は、様々な国際競技機関が国際水連と同様にクレームを付けてくる可能性は否定できません。
国際水連の３大会は関係者が約６００人ほどですが、五輪となると数万人がこの対象となります。
この問題をどのように判断するのか、第１の難問が政府やＪＯＣに突きつけられました。
国民の８割が開催に疑念を持っており、聖火リレーもコロナ禍で満足に開催できない状況、更に第４波が着実に襲って来ていても打つ手が無く、変異株も拡大しワクチン接種もいつになるのか検討がつかないということを総合的に判断すれば、開催するかどうかの極めて重大な結論は既に見えているのではないかと思います。
